広告代理店というのは、「国民洗脳産業」である。

Gullible Japanese？

そろそろ売れなくなるころなので『ジャパン・ハンドラーズ』の宣伝、買ってね。

アルルの男・ヒロシです。

金曜日の朝に、普段から楽しみにしている「Ｎ響コンサート」を見ようと思ってＢＳ２をつけたら、なぜか、国会中継をやっていました。この国会中継は、衆議院の懲罰委員会のナマ放送。例の「堀江送金メール」の問題で、民主党の永田寿康（ながた・ひさやす）代議士が、弁明を行うということで開かれたもので、このような懲罰委員会の模様がナマ放送されるのは非常に珍しいことであろう。世間の関心は、ネット言論界では既に誰もが知っている、「情報提供者」である、元週刊ポストの記者、西澤孝氏の名前が、永田氏の口から明かされるかに集まっていた。

永田氏は、かなりあっけなく、西澤氏の名前を明らかにしていた。自民党のオポチュニストで元警察官僚の平沢勝栄代議士の質問に答えて、その名前を答えた。

平沢議員は、去年の郵政民営化でも、最終的には小泉首相の側について、最初の衆院採決で賛成票を投じていた。風向きを読むのが非常に巧い“やり手”である。今回のメール問題でも、どこからか分からないが、永田氏が公表したメールを入手している。しかも、黒塗りの部分がないものをもっていたという。この事実は重要である。公式には民主党も認めたように、このメールは偽造であったとされている。

実際にこのメール自体でいえば、偽物であったと私も思う。しかし、武部毅（武部幹事長次男）と堀江容疑者の関係は相当に深く、堀江氏が武部次男に出資していたということもあって、父親としては「親バカ」だが「バカ親」だかわからないが、堀江容疑者のメディア戦略と自民党のメディア戦略を自らの利権に絡めることもあわせて、次男の恩人である堀江をバックアップしようという考えだっただろう。

質問の中で平沢議員はさかんに「デュモン」という西澤氏が立ち上げた会員制雑誌の永田氏側による「買い取り」が、西澤氏への「情報提供料」の隠れ蓑として使われていたのではないか、という風な質問をした。永田氏は勿論、否定したが、この程度のことは恐らく平沢氏もやっているはずである。というか、誰もがやっていることである。そういう低次元の金銭問題で政治家を追いつめることはやってはいけない。国民の民度が問われる。

百万円程度の裏金が動くのは政治の世界では当たり前のことであり、うすうす国民も気付いているのだが、テレビを見る層は、ワイドショーやバカ番組で判断力を失わされた、主婦層である。この主婦層が選挙では票を動かす大きな勢力になっていることに自民党は気が付いたのである。

自民党の選挙戦略はつくづく、このワイドショー・女性週刊誌しか興味がない主婦層、オタク族で反中国・北朝鮮一辺倒の「バカ・マゴ保守」に向けられて立てられている。去年の「郵政選挙」もこのシナリオに基づいて選挙戦略、広報戦略が立てられた。主流派マスコミは、完全に沈黙しているが、竹中平蔵の秘書と関係が深かった「スリード社」の「郵政民営化キャンペーン」の内部文書には、これらの主婦・ネットオタク族は「ＩＱが低い」（ので説得しやすい）としっかりと書かれていた。

これら「広告代理店」（public relation company）という存在について、本質的なことを今日は書く。今から書くことは非常に重要であり、これを知っておけば、マスコミに騙されることはなくなる。

＜広告産業のドン、ローゼンシャインＢＢＤＯ会長が昨年の選挙で暗躍＞

私たちは「広告代理店」というのは、新商品を売り込むために、ＣＭやキャッチコピーを考えるという、何とも非常にカッコイイ職業だと思っている節がある。表向きはそういう仕事もある。しかし、彼らが売り込むのは何も具体的なモノとして存在している「商品」だけではないのである。

売り込むものは、モノとして存在しない、思想・イデオロギーであっても構わないし、何らかの現象であっても構わない。以前、「戦争広告代理店」という本が出て、一部の読書人階級で話題になったが、彼らにとっては「戦争」も商品である。

郵政選挙を売り込んだのも、小さなところでは竹中平蔵の利権が絡んだ、スリード社という小さな広告代理店であり、大きなところでは自民党をクライアントとしている、電通、ＢＢＤＯである。

郵政民営化が参議院で一旦否決されて、総選挙となる８月５日の３日前の８月２日に、アメリカの広告代理店業界のドンである、アレン・ローゼンシャイン Allen Rosenshine なる人物が、突如首相官邸を訪れ、小泉首相と極秘会談を持ったという事実を、いち早く指摘したのは実は私であった。このブログに書いた内容を、何人かの人が「阿修羅」などの掲示板サイトに紹介してくれて、一気にブロガーの間でこの情報が広まった。私の尊敬する森田実氏も何度かご自分の情報網による情報とあわせて警告を発しておられた。


Allen Rosenshine

このＢＢＤＯという広告会社は、現在、日本では電通・博報堂とならぶ、アサツー系の広告代理店を吸収する形で日本に進出しており、正式にはＩ＆Ｓ／ＢＢＤＯという社名である。この会社のクライアントには、自民党もしっかりと入っている。森田実氏の話では、電通もこのＢＢＤＯに乗っ取られつつあるということだ。

＜全ての広告会社がグルになって自民党大勝利のシナリオを描いた＞

そして、ここからが重要なのだが、このＢＢＤＯの親会社であるアメリカのオムニコムOmnicom Group という広告代理店は、昨年の衆院選で民主党のアドバイザーとなった、フライシュマン・ヒラードというアメリカの広告代理店も傘下に収めているのである。つまり、このフライシュマンとＢＢＤＯは同じ資本で動いているということだ。８月２日のローゼンシャイン会長の訪問は、おそらくはアメリカの在日商工会議所などとの連携した動きだろう。



自民党の広報チームの世耕弘成などによれば、在日米商工会議所の系列の広告会社である、プラップ・ジャパンという会社が、公式には自民党の選挙戦略を立案したことになっている。ところが、今回の選挙に関しては、これらの広告会社が、共同してチームを作って動いていたというのが事実であろう。

つまり、電通、プラップ・ジャパン、Ｉ＆Ｓ／ＢＢＤＯ、フライシュマン・ヒラードといった主立ったＰＲ会社が、「アメリカの金融資本のための郵政民営化」を実現するために、大がかりなチームを組んでいて、その総責任者がアメリカの金融資本の命令を受けて動いている、ローゼンシャイン会長であったということだ。

＜アメリカに骨抜きにされた日本のマスコミ関係者＞

日本のマスコミ関係者は、社費でアメリカ留学をさせてもらって、アメリカの研究所・大学で、「日本の言論をリードするエリート」として育てられて、つまり、米国式に洗脳されて、送り返されてくるので、この重要な事実を報じようともしない。「アメリカと日本の同盟関係を壊すようなことは少しでも行ってはいけないし、そのような事実も報じてはいけない」というコトバをマントラのように唱えさせられるのが、日本のマスコミのアメリカ研修なのである。

当然、アメリカにはハーヴァードのライシャワー・センターやジョンズ・ホプキンス大学のＳＡＩＳのライシャワー・センターのような、ライシャワー元駐日大使の「遺志」を愚弄するかのような、大学の研究所が、衰えたとはいえ、まだ残っており、そこでは、ケント・カルダー Kent Calderのような日本語の話せる”ジャパン・ハンドラーズ“がお目付役として、待ち構えている。異国の地において、日本語で親しげに身の回りの世話をしてくれる、アメリカ人。これだけで、もう日本人はイチコロだろう。日本に帰ってくるときには、忠実な「アメリカのカウンターパート」として、ブレイン・ウォッシュされているのである。そうでしょう？


Kent Calder

伊奈久喜　Hisayoshi Inaさん（日経新聞・編集委員）、古森義久 Yoshihisa Komori さん（産経新聞・元ワシントン総局長）、日高義樹 Yoshiki Hidaka さん（元NHKワシントン総局長）、船橋洋一 Yoichi Funabashi さん（朝日新聞編集特別委員）たちはこういうこいとを知っているどころか、向こうのかなり上のシンクタンクの要人と昵懇の中である。彼らの仕事は日本において、アメリカの国益を代弁する言論を書くことである。外国のエージェントである新聞記者は、何も親中国・北朝鮮だけではないのである。

この状況は、日本の政界においても同様で、自民・民主を問わず、アメリカのエージェントであることが疑わしい若手政治家が何人もいる。アメリカのエスタブリッシュメントの巣窟である、外交問題評議会（CFR）で、日本人初の主任研究員となったことを自慢し、ブレジンスキー教授のゼミでA評価をもらったことを誇らしげに自慢する、民主党の長島昭久　Akihisa Nagashima氏など、最近は少しぐらついているようにも見えるが、長島さん、お元気ですか？あと何を血迷ったが、歌手活動に専念して、安倍晋三首相を実現するために奔走している、自民党・参議院議員の山本一太　Ichita Yamamoto さん、ジョージタウンでの生活はいかがでしたか？

日本の言論界、出版界、政界はおもだったところは全て、アメリカのシンクタンクの「人材育成システム」に乗っかっているというのが私の見解で、それが出来るのも、アメリカのシンクタンクや大学は、アメリカの国益を代弁する企業（時には日本企業も！）から資金援助を受けていたし、ローズ奨学金を真似た、フルブライト奨学金や、その他、稲盛・アブシャイア・リーダーシップ奨学金など、様々な奨学金制度を使って、世界各国の「前途有望な若者たち」をアメリカ色に染めていっている。これが、ローマ帝国以来、世界覇権国たる「帝国」の権力維持装置になっている。

＜広告業界のテクニックは人間心理操作の研究から生まれた＞

民主党の永田偽メール問題は、ズバリ言ってしまうと、大手広告代理店が仕掛けた、自民東大勝利のためのキャンペーンの第二弾である。ライブドア堀江逮捕によって、武部幹事長周辺のカネの動きを探り始めた週刊誌マスコミ関係者の関心を民主党の不祥事に向けさせて、自民党を相対的に有利にたたせるという、明確な目標の下で作られた巧妙な広告戦略の一環なのである。

詳しくは過去の日記で書いたので、そちらをご覧戴きたいのだが、アメリカの共和党も、二〇〇四年の大統領選挙で、民主党のハワード・ディーン陣営やジョン・ケリー陣営の勢いを殺ぐために、テレビを使った印象操作を行っている。ハワード・ディーンは、貧乏な民主党支持層のリベル若者層によって支持されていて、このままでは本当に民主党の大統領指名を勝ち取る勢いだった。インターネットによるＮＧＯ（move on.org ）を使った選挙運動のサポートもあって、スカル・アンド・ボーンズ出身のケリーを追い落としかねない勢いがあった。

ところが、二〇〇四年冬に民主党のある市民集会でハワード・ディーンが「ワシントンを我々の手の元に取り戻すぜ、イィーイ！」とラップ調で叫んだときから全ての歯車が狂い始めた。ＣＮＮやＡＢＣなどがこの大声で叫んだ部分を大々的に取り上げ、これをもって「ディーンの大統領候補としては軽すぎる資質」（おそらく叫んだのは麻薬でラリっているというイメージがあるのだろう）が取りざたされ、ディーンの勢いは失速した。

また、ケリー候補に関しても、ブッシュと同じく、ボーンズだったから初めから出来レースでブッシュを勝たせる事になっていたのかも知れないが、民主党全体にダメージを与えるために様々な広報戦略が打たれた。その際たる例は、ケリーのヴェトナムでの活躍を低めるためのキャンペーンである。勲章を得るほどには立派だったのか、彼も所詮は東部リベラル派のお金持ちのボンボンのように、少しだけ後方勤務で軍歴を作ったと偽っているのではないか、と思わせる狙いがあった。ケリーよりも、ブッシュの方が、州兵勤務だった上に、他の議員の選挙活動の手伝いなどでちょくちょく軍務をサボっていたので、よっぽど「弱虫」（ウィンピー）である。ところが、共和党は、謎の元ベトナム軍人の集団( Swift Boat Veterans for Truth )を選挙ＣＭに登場させて、「ケリーは嘘つきだ」とレッテルを貼るなど、フル回転のネガティブ・キャンペーンを展開。ブッシュを無理矢理に「テロと戦うケリーよりも強い大統領」というイメージで作り上げてしまって、相対的にケリーを転落させた。

それ以外にも、ブッシュの軍歴に疑わしいところがあることを示している文書がある、と、ＣＢＳの「６０ミニッツ」がすっぱい抜いたところ、実はその文書がベトナム戦争時代にはあり得ない、ワープロで作成された文書であったことが、６０ミニッツ放送直後に、匿名の「ブロガー」から暴露された。ブッシュの軍歴が嘘ではないかという疑惑が高まっていた時期に、突如この文書が出てきたということで、ケリー支持のリベラル派メディアは、しっかりとしたファクトチェックもせずに、一も二もなく飛びついた。ＣＢＳが報道した直後に、「これはワープロで作った文書です。最近、作られたガセ文書である」という、キャンペーンが貼られた。

この事件は構図が、今回の永田偽メール事件とまったく同じではないか。今回も、武部幹事長と堀江容疑者の疑惑が「週刊文春」などで報じられ、竹中平蔵、武部幹事長の堀江の選挙応援のときのビデオがマスコミでジャンジャン流され、自民党としては、春の千葉の補欠選挙にあたえる影響を抑えるために、何か手を打たなくてはならなかっただろう。

そこで、広告会社に、戦略立案を依頼し、マスメディアを使った、カウンター・アタックとしてこの偽メールをでっちあげて、ゴロツキの西澤孝を使って、永田議員に売り込ませたのだ。おそらく作戦立案には、世耕議員、平沢議員が中心になって関わっており、彼らには自民党の人事で優遇されるなどの、報酬が用意されているはずである。永田議員の国会での暴走傾向は、つとに有名になっていたから、騙されやすい人間をターゲットにするということで、慎重に民主党議員の心理分析を行った上で、永田をハメるということになったはずである。（しかも、ここに公明党の意向も伺える。永田議員は急進的な反公明党だったからだ）

彼は見事に、自民党と広告代理店の仕掛けた「ダーティ・トリック」に引っかかった。その意味では永田議員は脇が甘すぎる。しかし、やはり悪質なのは広告代理店と自民党の世耕議員らであろう。

広告代理店に勤めている人ならわかると思うが、広告代理店の宣伝キャンペーンというのは、相手をいかに効果的に「説得」「納得」させるかという技術を高度に進化させたものである。そのようなことをやってのけるには、心理学のテクニックが必要不可欠だ。広告業界の先進国である、アメリカやイギリスでは、そのような「人間心理の動き」を研究する場所が沢山ある。例えば、映画「エス」のモデルになった、スタンフォード・リサーチセンターがそれであるし、それ以外にも二〇世紀半ばくらいから「～人間関係研究所」というような名前の研究所が何件が作られている。

これらの人間心理を研究する研究所では、具体的には戦争帰還兵の精神ケアを目的にした、心理学の実験などが行われており、表向きはそのような目的と心理学の研究をメインに学問的な研究を行っていたのである。

しかし、学問というのは政治に従属するということは、私が「ジャパン・ハンドラーズ」で書いたとおりである。心理学は人間心理の解明を目的にしている。人間心理がどのように揺れ動くかということを調べる目的でネズミの反射神経の実験を行っている。厳密に言えば、それを人間に応用できるのかといえば疑問だが、人間心理の動きを解明することを窮極の目的にしていたことは事実だろう。

ものごとのしくみを解明するということは、近代合理主義の精神である。物事を部品のレベルまで崩し、全てを数量化し、設計図を描く。設計図を描けると言うことは、自分たちで設計図を書き直すことが出来るということである。人間の心理を解明し、生来の気質とは別の人格を作り出すという科学信仰の一種がアメリカの社会科学の一分野である、行動科学(ビヘイビアル・サイエンス)である。広告業界のメソッドはつきつめると、この人間心理工学というべき行動科学に基づいている。また、アンソニー・ロビンズなどの自己啓発本（セルフ・ヘルプ）というジャンルの背後にある思想も同じである。

イギリスの元ＭＩ６のジョン・コールマン博士Dr.John Coleman の「タヴィストック洗脳研究所」という新著がこの三月末に出版された。



このタヴィストック人間関係研究所　The Tavistock Instute of Human Relation という研究所は実際に存在する研究所である。コールマン博士によれば、このイギリスの研究所にアメリカのメディア関係者は送り込まれて、「広告＝洗脳技術」を教え込まれるのだという。当たり前であるが、この研究所のＨＰを見る限りでは、「私たちは洗脳をやっています」などというあぶないことは書かれていない。実際には次のように書かれている。


Tavistock Institute

（引用開始）
ＨＩＳＴＯＲＹ

The Tavistock Institute of Human Relations, a novel, interdisciplinary, action orientated research organisation, was founded in London in 1946 with the aid of a grant from the Rockefeller Foundation. It was set up for the specific purpose of actively relating the psychological and social sciences to the needs and concerns of society. In sustaining this endeavour for more than fifty years, it has won international recognition.

The circumstances of World War Two brought together an unusually talented group of psychiatrists, clinical and social psychologists and anthropologists in the setting of the British Army, where they developed a number of radical innovations in social psychiatry and applied social science. They became known as the Tavistock Group because the core members had been at the pre-war Tavistock Clinic. Though only some of them continued their involvement with the post-war Tavistock organisation, those who did built on the war-time achievements to introduce a number of far-reaching developments in several fields. This style of research related theory and practice in a new way.

The objectives of the Institute were to study human relations in conditions of wellbeing, conflict or breakdown, in the family, the community, the work group and the larger organisation, and to promote the health and effectiveness of individuals and organisations.

Since that time, the Tavistock Institute has evolved into an organisation that does research and consultancy, evaluation and professional development work in support of change and learning. We try to contribute to the development of the social sciences by publishing our work. We also own and edit Human Relations, an international social science journal, and edit the journal Evaluation.

The Institute was located in the Tavistock Centre in Belsize Park, which we shared with the Tavistock Clinic until the summer of 1994, when we moved to our current office in central London.

More information about us, our publications, our work and our current interests can be found on this website. A more detailed account of our history can be found in The Social Engagement of Social Science - A Tavistock Anthology published by the University of Pennsylvania Press in three volumes between 1990 and 1997, (ISBN 081228912-6, 081228193-4 and 081228194-2). A history of the Tavistock Clinic can be found on the website of the Tavistock & Portman NHS Trust.

http://www.tavinstitute.org/
（引用終わり）

この引用を見てもらえば判るように、このタヴィストック研究所は、政府機関向けの仕事だけではなく、民間企業の社員教育なども行っているシンクタンクである。もともとは、タヴィストック・プラザにあったもので、戦後にはロックフェラー財団の資金援助を受けていることまであからさまに書いてある。余談だが、タヴィストックといえば、紅茶のアール・グレイの語源となった、グレイ伯爵（Earl Grey）の“所領”である。グレイ伯爵は、以前にも紹介した、ミルナー・グループの後継組織である、「円卓会議」（ラウンド・テーブル）のメンバーでもあったようだ。
（参考：http://watch.pair.com/cnp2.html）

実際にジョン・コールマン博士が書いているようには、このタヴィストック研究所がアメリカの社会現象のムーブメントの全ての青写真を描いているわけではないだろう。

ただ、重要なのは、人間心理工学という学問ジャンルが存在し、それが政治や国際金融資本と結びつくと、大衆洗脳に悪用されてしまうということである。人間というのは、感情に訴えられるとすぐに、おかしなプロパガンダでも受け入れてしまう傾向を持っている。人間心理を知り尽くした、タヴィストックやスタンフォード・リサーチセンター、電通などのような広告産業はそれを商品の売り込みにも利用するし、選挙キャンペーンにも利用するし、戦争の売り込みにも利用する。広告代理店と大手マスコミ関係者とアメリカの意向を受けた政治家たちはグルである。

彼らの次の宣伝キャンペーンは、安倍晋三を総理大臣にするという一大キャンペーンであり、憲法改正であり、日本をアメリカの替わりに中国にぶつける（そして、国際金融資本と死の商人が戦争利権で大儲けする）というシナリオだろう。これはもう間違いない。我々は、中国との戦いはアメリカに勝手にやらせておく位の「ずるがしこい」構えでいなければならない。世の中は騙しあいである。騙し抜いた方が最後に生き残るのである。広告産業に騙されるな！！

アルルの男・ヒロシ　拝

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＜本日の音楽＞



さらば宇宙戦艦ヤマト～愛の戦士たち～音楽集

－先週亡くなった、作曲家宮川泰（みやがわ・ひろし）氏の代表作、宇宙戦艦ヤマト音楽集シリーズの第二弾。ヤマトと石原慎太郎の関係については、いずれ書く。この音楽集は、私がクラシック音楽に関心を持つきっかけになった一枚である。何と言っても二曲目の「白色彗星」が圧巻である。私はこのレコードで初めてパイプオルガンというものを知った。アメリカのハリウッド映画でも、ここまで大がかりな劇伴音楽は無かったのではないか。ヤマトは、原案者のプロデューサーの西崎義展氏の代表作であるが、音楽の面で優れたモノがなかったら、あれほどまでに大ヒットすることはなかっただろう。西崎氏と石原慎太郎の関係についてもいずれ書く。　　今日は２時から日フィルの宮川泰追悼コンサートがある。佐々木功氏も出演するので、涙の「ヤマト」大合唱となるだろう。