イングランド銀行をシティー王朝の要にすえたピール首相

Bob Peel ,　Architect of the Britsh Empire

クヌースの「シティの帝国」を読んでいて、違和感を感じた点がいくつかある。

それは、この本がシティの金融権力について論じておきながら、シティに絶大なる権力を与えた、「１８４４年ピール条例」（別名：１８４４年バンク・チャーター）について言及している部分が少ないという点、それから英国の外交政策上の保守党による帝国主義（勢力均衡政策）について関心を向けている代わりに、英国の自由党についてはかなり評価が甘いという点である。

この英国保守党と自由党の外交政策上の違いというものは確かに存在した。
これについては、中公新書から出ている、『ザ・タイムズのみる幕末維新』（皆村武一著）を読んでいただけば分かる。この本は、日本における薩英戦争における英国の外交政策について、英国の議会における武力行使の是非の議論を取り扱っている。この中で皆村氏は、自由党（１８６７年結党）のグラッド・ストーン内閣と保守党のディズレーリ内閣が交代しながら政権を担当する政党政治の時代は実態は「自由貿易帝国主義」であったと述べている。事実上、グラッドストーンの「小英帝国主義」とディズレーリの「大英帝国主義」かの違いであった。


William Gladstone

クヌースは、シティの帝国について述べているのに、その際に重要なロバート・ピール首相の第２次内閣く（在位：１８４１－１８４６）について述べていない。この内閣で、ヴィクトリア女王時代（在位：１８３７－１９０１）における大英帝国の最盛期の礎となり、やがてアメリカに移植されることになる重要な制度が生まれているのである。

＜トーリー党員だったのにウィッグ党員にすり寄ったピール＞

このロバート・ピールは、１７８８年元々裕福な繊維業の父親の家に生まれた保守党員である。選挙民がまったくいない腐敗選挙区で２１才に立候補して初当選、以後選挙区を転々として政治家としてのキャリアを積んでいる。彼は１８２２年に内務大臣としてトーリー内閣に入閣し、警察法制の改革に尽力する。今のスコットランドヤード（ロンドンの首都警察）は彼が作り上げたものである。彼は「庶民に愛される警察」をキャッチフレーズに警察機構を作り上げていった能吏である。

この時代はアイルランドのカトリック指導者が力を付けてきており１８２９年のカトリック解放令に尽力した、ダニエル・オコンネルのような指導者がピールの対抗勢力として登場していた。

ところが、１８３９年以降、ピールは自分がトーリー党でありながら、ウィッグ党に徐々に接近している。

ウィキペディアにはこう書かれている。

（引用開始）

１８３９年の５月、彼には再び新女王ヴィクトリアのもとで組閣するチャンスが巡ってきた。しかし、これもまた１８３０年代に彼が組閣したときと同じように保守党は少数与党であった。そのために、彼はヴィクトリア女王の信頼を得て自分の権威を高める必要があると感じていた。ウィッグ党のメルボルン卿は、数年来のヴィクトリア女王の「忠臣」だった。ヴィクトリア王室の重要ポストはその多くがウィッグ党系の人物の妻や親類で占められていた。女王自身がウィッグ党に非常に肩入れをしている感すらあった。そのようななかでピールは「女王の身の回りの世話係の幾人かを首にして、代わりにトーリーの系統から採用するように求めた。これがいわゆる「女王の寝室問題（ベッド・チャンバー・クライシス）」である。女王はその要求を拒否した。ウェリントン伯爵の要請もむなしく、女王はウィッグ党を重んじるようだった。ピールは組閣を拒否したため、ウィッグ党が権力に返り咲いた。

ウィキペディアから
（引用終わり）

ただ、念のためにいっておくと、ディズレーリもヴィクトリア女王のお気に入りと言われている。
（つまり、グラッドストーンは嫌われたが、ディズレーリはヴィクトリア女王に取り入るのに成功したということも知れない）


Disraeli and Queen Victoria

この組閣拒否の事件のあと、１８４１年にようやく、ピールはトーリー党が与党多数派となって組閣することに成功する。

この第２次ピール内閣では、多くの重要立法が成立している。例えば、児童労働に制限を加えた「工場法」もそうであるし、１８４６年に成立した「穀物法」の廃止法案も同様である。この２法は本来のピール首相の政権基盤であった保守的な地主・工場主にとっては自らの既得権を奪われる事態となった。このトーリー的ではない政策をピールが掲げたのは、彼がトーリー内の権力闘争に敗れたからと言う説がある。なお、トーリー党のピール内閣時代に彼の同僚であったのがグラッドストーンで彼が自由党の大物宰相として１８７０年代に君臨している。

穀物法の廃止運動は世界史の教科書でも登場するように、コブデン・ブライトといったいわゆるマンチェスター学派の自由貿易主義の学者政治家によって推進されたものである。マンチェスター学派のイデオローグというか思想的基盤がデヴィッド・リカードで、自由貿易主義であれば全て上手く行くと主張したのが彼の「比較優位説」である。言ってみれば、反穀物法同盟の主唱者達は今の「ドーハラウンド」の推進者達の１９世紀版ということになる。

自由貿易というイデオロギーは世界帝国のメルクマールとも言うべきものだ。今の世界帝国アメリカもまた国内政治上の選挙向けのレトリックはどうあれ、自由貿易主義＝グローバリゼーションを旗印に掲げている。ちなみに、この穀物法廃止運動の理論的主柱になった雑誌が英国の『ジ・エコノミスト』である。

世界帝国というのは、帝国本国における製造業をあまり重視しない。商品は植民地からの交易でまかなえばいいという考え方であり、逆にマネー・パワーに比重を置いた国家運営を行うのである。

だから、ピール内閣が行ったもう一つの重要な仕事は、マネー・パワーの構造改革であった。ウィキペディアの「ピール」の項には載っていないが、いわゆる「ピール条例」として知られている「１８４４年銀行法」がそれである。

この法律は、端的に言えば、「英国のイングランド銀行（１６９４年設立）に銀行券の発券機能を独占させる。地方の地方銀行が独自の紙幣を発行することはまかりならぬ」ということを決めた法律である。さらにイングランド銀行が発券部門として発行する銀行券に関しては１００％金（ゴールド）による裏付けが無ければならないということも定められている。つまり、英国ロスチャイルドの金本位制がここで確立したのである。

ピール条例、穀物法廃止でイギリスはグローバルな世界帝国になった。グラッドストーンにしろ、ユダヤ人宰相のディズレーリにしろ、その違いは大枠での帝国主義というところからは外れていない。この点ではこの二つの勢力の違いは、今のアメリカの「リベラル・インターナショナリスト」と「インターヴェニンショニスト」の違いに非常に近いと思う。

英国の金本位制は以後１９３１年に停止されるまで断続的にではあるが、ほぼ１００年続いた。２度の世界大戦で英国帝国が破産寸前になり、１９５６年のスエズ危機でイギリス帝国が完全に消滅してしまうのと前後して登場したのが、新興覇権国であるアメリカである。中西輝政氏によると、１９４０年にイギリス国民が「バトル・オブ・ブリテン」を闘っていたときに、イギリス大蔵省とイングランド銀行は閣議に「大英帝国の破産を確認する報告書」を提出していたという。（『大英帝国衰亡史』）

つまり、大英帝国のグローバリゼーションは、１９４０年には終わりを迎えていた、そのあとは新興国家アメリカ＝ロックフェラー・モルガン複合体とソヴィエト連邦が世界の覇権を分け合う時代を迎えている。私の見方では、イギリスの金融資本の重要な機能がロンバード街からウォール街に移動したということになる。１９１３年末にアメリカの連邦準備法が成立しているわけだから、イギリスのマネー・パワーの衰退の兆しがこのころに既に見えていたということになろう。国際金融資本家たちは二度の戦争の危機を自らの拠点を移転するという離れ業を使って自らのイデオロギーの生き残りを計ったのだろう。

前回に紹介した「英米友好組織」というのもその機能の一つであるというにすぎないだろう。別の言い方をすれば、英米金融資本は、アメリカとイギリスに両方で保険をかけていた、リスク分散の法則に徹したのかも知れない。

となると、問題は次に国際金融資本家たちが次の超大国中国に「拠点を移転する」のかという話になってくる。この点については現在については未知数である。アメリカ帝国がガラッと崩れでもしない限り、このままウォール街の覇権は続くだろうし、それに寄り添うようにシティーが資金の集積地になるのだろう。未来のことは誰も判らない。

とりあえず、にわか勉強でイギリスの世界覇権への道を書いてみました。間違いがあれば指摘願います。

＝＝＝

世間を騒がせている「冥王星消滅問題」ですが、冥王星をプッシュしていたのがアメリカ学界ということだそうです。アメリカの覇権が揺らぎつつあると言われた、昨今の時勢を映し出しているのかも知れませんね。


サイモン・ラトル指揮の「惑星」のＣＤには作曲家・マシューズのの「冥王星」が収録されている。早めに買っておかなければ・・・。